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150128 MAP-S1

Category : オーディオ
MAP-S1_Sa.jpg
SONYのマルチオーディオプレーヤーシステム MAP-S1 である。
現有の同じくSONYのプリメインアンプ TA-F555ESA がそろそろ引退する時期となっている。
テープデッキの TC-555 も再生しか機能していない。
いま、録りためたエアチェックのカセットテープを電子化する作業を進めている。
電子化が終わるまでなんとか持ちこたえて欲しい。

レコード、CD、PC内の電子化したデータがこれからの再生するソースである。
そこで探し当てたのがMAP-S1である。
仕様を見ても分からないことが2点あったので購入前の相談窓口に電話した。
1 FM放送を受信する外部アンテナをつなぐ端子はあるのか。
2 レコードプレーヤーの入力端子はあるのか。
である。

回答は、
1 75Ωの同軸ケーブルをつなぐ端子はある。
2 Phono入力端子はない。
とのことであった。

Phono入力端子がなければアンプ交換はできない。
他メーカーのものを探すことになる。

真空管アンプのRUBYというのが気負いがなく良さそうだとの声があるが・・・。


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150114 海上交通の安全 国民議論を G1

Category : 新聞記事
P1020473
’15/01/14の新聞記事

海上交通の安全 国民議論を
桜美林大教授 佐藤考一氏に聞く


フイリピンの現状をどう見るべきか。
南シナ海の問題に詳しい佐藤考一応美林大教授(54)に聞いた。


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南シナ海は漁業資源が豊富で、沿岸国すべて合わせると年間1千万トン程度の水揚げがある。
探査の結果、石油資源があるのではないかとも言われている。
中国の海洋進出の背景にあるのは、こうした資源と、米国の力が及ばない勢力圏が欲しいという安全保障上の理由だ。


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中国は南シナ海に引いた「U字線」の内側を「歴史的に中国の水域だ」と主張するが、国際法上の妥当性は全くない。
イタリアが古代ローマ帝国の版図を「自分たちのもの」と主張するようなものだ。


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ただ、埋め立てなど中国の強引な手法に対し、防衛力の小さい国々は全く対抗できない。
フイリピンは国軍の軍事顧問に米軍を招いたり、合同訓練を行うなど米国との関係を深めてきているが、今後、もし米軍が常駐するようになり、中国の行動に迅速に対応できるようになれば、抑止力は高まるだろう。


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南シナ海は多くの国の海上交通路(シーレーン)であり、一定の防衛力を保持する日本に東南アジア諸国が期待する部分は大きい。
シーレーンの安全をどう確保するか、国民全体で考えないといけない時期に差し掛かっている。


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同時に、南シナ海問題の当事国である中国やフィリピンを含む東南アジアが先の大戦の被害国であることを日本は忘れてはならない。
中国への対立感情だけでは、問題は解決できない。


150127 シュアーV15 TypeIV GX100

Category : オーディオ
R0016312
SHURE V15 Type IV-G の交換針である。
グレース、オーディオテクニカ、デンオン、テクニクス社などのカートリッジを各種聴いてきたのであるが、最後に残ったのはこれであった。


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臨時収入があった時に交換針を買っておいたのは、もう、32年ほども前のことである。
品名は、VN45MR というらしい。


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SHURE社の製造 とわざわざ外箱に長々と印刷してある。

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USA Illinois Evanstonと会社の所在地らしい地名が印刷されている。

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外国製品は、アメリカ製しか知らないけれど不必要な装飾は無駄という思想があるらしい。
この外箱は、極めて質素である。
高価なJBLのスピーカーシステムも、スピーカーボックスの内側は処理していないので不用意に手を入れると引っ掻き傷ができる、と友人が言っていた。

話は飛んだが、アメリカのオーディオマニアが使っているレコード針のことがTVで放送していた。
それは、日本精機宝石工業株式会社 (http://jico.co.jp/product/index.html) という会社の製品で、ほとんどの交換針はここの通信販売で手に入るということであった。
ちなみにシュアーV15 Type IVの交換針はVN-45HEらしく、¥11,340 であった。



150114 居座る中国 戻れぬ漁場 「守れないなら米軍に」

Category : 新聞記事
P1020470
150114の新聞記事

居座る中国 戻れぬ漁場
「守れないなら米軍に」


「あそこはいい漁場なんだ。このままでは中国人が根こそぎ魚を捕ってしまう」。
フィリピン・ルソン島西岸のスービック湾に面した小さな漁港。
12歳から漁をしてきたロランド・カレストロさん(38)は、今は近寄ることさえできなくなった遠い海域に目を向けながら、やり場のない感情を顔ににじませた。


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沖合約250キロの南シナ海に位置するスカボロー礁(中国名・黄岩島)周辺で、漁ができなくなったのは3年前からだ。
中国のサンゴ密漁船をフィリピン側が取り締まろうとしたのを発端に中国海洋監視船が居座るようになった。
中国側は建造物の建設に向け、この環礁にコンクリートブロックも設置した。


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スカボロー礁の周辺ではハタ科の高級魚ラプラプが捕れた。
収入がほぼ半減した今、沿岸の漁で生計を立てるしかないカレストロさんは言う。
「自前で主権を守れないなら、米軍に頼るのもやむを得ない」



150114 香港民主派 再占拠も

Category : 新聞記事
P1020464
’15/01/14の新聞記事

香港民主派 再占拠も
デモ収束1カ月 政府「愛国心」強化


【香港共同】香港大規模デモが完全収束してから15日で1カ月。
民主派は早ければ来月にも再び幹線道路を占拠して抗議行動を再開させる構えを見せる。
一方、香港政府は”デモ首謀者”を逮捕し再発防止を図りつつ、中国への「愛国心」を高める教育改革を進め長期的なデモの芽も摘む思惑だ。


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香港政策を担当する中国政府元幹部は8日、デモによって香港の一部の若者に「国家意識」が欠如していることが分かったとして、今後「教育を通じて害になる草を取り除き、新たな苗を成長させなければいけない」と指摘。
香港政府で教育行政を管轄する教育局長(閣僚)は「常に中国政府の監督を受ける」と述べ、関与強化を明言した。


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香港政府も既に香港と中国本土の小中高校の「姉妹校化」を進めて交流を深化。
昨年12月には260人以上の中高生らが香港政府の補助金を受けて南京を訪問した。
香港警察も今週からデモを主導した学生団体の周永康代表やデモを提唱した戴耀廷香港大准教授ら30人以上を続々と逮捕する方針で、民主派への圧力を強化している。


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これに対し民主派は2月1日に5万人規模でデモ行進を行う計画を発表。
大規模デモで求めた次期行政長官選の民主化をあらためて求める方針だ。
主催者は現時点でデモ後に幹線道を再占拠する計画はないとしながら「心の準備はできている」と述べ、学生らと協議する姿勢を示している。


150114 台湾、中国新航路に抗議 G1

Category : 新聞記事
P1020459
'15/01/14の新聞記事

台湾、中国新航路に抗議
海峡上空「一方的」協議要求


【台北共同】台湾交通部(交通省)は13日、中国が東南部沿岸の主要都市間を結ぶ民間航空機の航路について、台湾海峡上空を通過する新たな航路を一方的に設定したとし、「受け入れられない」と抗議を表明した。


P1020460
上海、香港、福建省アモイなど東南部沿岸に発着する中国の民間航路は現在、大陸上空に設定されているが、中国当局は12日、路線過密化を理由に3月から台湾海峡上空の新航路を使うと発表。
台湾側は、統治する大陸沿岸近くの金門、馬祖の2離島などと台湾本島を結ぶ既存航路の安全が脅かされるとし、台湾と協議するよう求めた。


P1020461
対中関係強化に積極的な馬英九政権下で、中台は双方を結ぶ航空便増便などを協議してきたが、中国から今回の新航路の説明はなかったという。

P1020463
台湾海峡では、中台衝突回避に向けて米国が1950年代に設定した「海峡中間線」が、現在も事実上の境界線となっている。
中国は同線の解消を求めているとされるが、台湾は安全保障上の懸念から応じない構えだ。


150121 スパイウェア Mal/DrodZp-A

Category : パソコン
150121 102942スパイウェア

ウイルス対策ソフト Sophos Anti-Virus が動いた。
「Sophos Anti-Virusによって脅威が検出されました」との警告が表示された。
スパイウェアMal/DrodZp-Aが検出され隔離されたと。


150121 103036隔離マネージャ

隔離マネージャを開いてみると、ファイル名に〜Zipとある。
解凍していないのでこのままクリーンアップすれば良いのだろう。
詳細表示を見ると、今は使っていない古いメールアドレスがあり、そのメールの添付書類らしい。


150121 170306クリーンアップ

クリーンアップをクリックしてスパイウェアを削除した。

150121 103512クリーンアップ後

ファイルは消えた。

150121 103607脅威検索

すべてのファイルを検索する案内が10:36am表示され実行した。

150121 134437検索終了

01:44pm 3時間と8分で検索は終了した。
「問題が検出された」とあるが、暗号化されたファイル1と破損ファイル1であった。 
この二つのファイルは削除して良いと思うのだが、どうしたものだろうか。




150110 捏造否定「司法の場で証明」 文春など提訴の元朝日記者 G1

Category : 新聞記事
P1020451
’15/01/10の新聞記事

捏造否定「司法の場で証明」
文春など提訴の元朝日記者


朝日新聞の従軍慰安婦報道に関わった元記者で北星学園大(札幌市)非常勤講師の植村隆氏(56)が9日、自身の記事を「捏造」と批判した週刊文春の発行元、文藝春秋(東京)と西岡つとむ・東京基督教大教授に計1650万円の損害賠償などを求める訴えを東京地裁に起こし、東京都内で記者会見した。


P1020453
植村氏は捏造を強く否定し、「司法の場でも証明したい」と語った。
植村氏は、「朝日新聞の慰安婦報道を検証した第三者委員会も、捏造していないと認めてくれた」と強調。
提訴の理由について「記者である私自身への批判はしょうがない。しかし、家族への誹謗中傷、脅迫など大学への攻撃は言論の域を超えた犯罪で、被告らの記事や言説が結果的に誘発したと考えた」と説明した。


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会見には札幌の弁護士2人も同席。
植村氏が近く札幌地裁にも同様の訴訟を起こすと述べたが、時期や被告は「まだ確定していない」として公表しなかった。


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植村氏の提訴に、週刊文春編集部は「記事には十分な自信を持っている」、西岡氏は「私が書いていることは憲法が保障する『言論の自由』の中だと思っている。言論同士で論争すればよく、裁判を起こされたのは残念だ」としている。

P1020458
訴状によると、西岡氏は週刊文春の昨年2月6日号で、植村氏が1991年に書いた元慰安婦に関する記事について「捏造記事と言っても過言ではない」と批判。
植村氏側は、これらの中傷で名誉が傷つけられたと同時に、触発された人々からバッシングを受け、北星学園大に脅迫状が届くなど、家族を含め人権が侵害されている、としている。



この新聞ではこの記事で初めて元朝日新聞記者の氏名が載りましたね。


150110 仏週刊紙銃撃 G1

Category : 新聞記事
P1010141
150110の新聞記事

仏週刊紙銃撃
「対話のみが解決の道」
渡辺東京外大教授に聞く


編集者らが死亡したフランス週刊紙銃撃事件。
言論に対する残忍なテロの背景について東京外大の渡辺啓貴教授に聞いた。

イスラム系の犯行とみられるパリで起きた週刊紙銃撃事件は多方面に影響が出るだろう。
第一に、テロは治安問題であるから、過激派テロが日常化することによって市民生活への不安の増幅は避けられない。
過激派「イスラム国」に参加したイラク・シリア帰りの市民のテロリスト化の脅威も増大するであろう。
またこの問題は政治面にも波及する。
治安対策は一般的に保守派政権で強化され、左派系政権では緩和される。
(略)
今回の事件でオランド社会党政権はその治安態勢の不備を強く問われることになるだろう。


P1020448
第二に、テロリストと一般のイスラム系住民は分けて考えるべきであるが、この事件がフランスやヨーロッパの社会問題と結びついていることは否定できない。
フランスは伝統的に移民の同化政策をとっている。
その条件のひとつが、公共の場での「非宗教性」である。
もともとフランスでカトリックの影響力が社会全般に強い時代に、政治や教育に対してカトリック勢力が介入しないための制度として誕生した。
これはフランス社会の原理に関わるものだ。
したがって、フランス国民が、イスラム教徒だけが特殊性を持つと受け入れることはないだろう。
しかしフランスで同化できず、生活環境の悪化に苦しむイスラム系住民の不満には応えていかねばならない。
(略)


P1020449
第三に、フランスやヨーロッパに存在する社会格差の問題がある。
貧富の差だけではなく、日常生活の中で容易には乗り越えられない文化的・感情的な壁がある。
(略)
今回襲撃を受けた風刺週刊紙シャルリエブドなど、メディアの過度の風刺は、社会対立を煽るだけである。
(略)
風刺というのはヨーロッパ的な知性であるのだが、その判断基準はヨーロッパ的な価値観にある。つまり問題の根底には、そうした文化的価値をめぐる差異がある。
今回のようなテロは近代以後のヨーロッパ的価値観への異議申し立てを意味してもいる。


P1020450 (1 / 1)
文化の多様化の時代に、ヨーロッパ的価値の絶対優位は揺らいでいる。
多様な価値をどのように共存させていくのか。
それにはグローバルな視野から「対話」を重ねていくしか解決の道はない。
テロをやめさせるにはその根底にある社会・文化的価値観の協調が不可欠である。



「対話」で社会・文化的価値観の協調ができるとは思えないのだが、、、



150105 陸自配備 与那国を記録 揺れる3年間映画に

Category : 新聞記事
P1010128
’15/01/05の新聞記事

陸自配備 与那国を記録 揺れる3年間映画に
経済優先か、島本来の豊かさか


島嶼防衛の強化を理由に、陸上自衛隊の沿岸監視部隊が配備される日本最西端の与那国島(沖縄県与那国町)。
配備をめぐり賛否が分かれ、揺れる地元を描いたドキュメンタリー映画「はての島のまつりごと」が注目を集めている。
製作した神奈川県鎌倉市の映像作家土井鮎太さん(37)は「自衛隊の配備が島を豊かにするのか、本当に必要なのかを日本全体で考えたい」と訴える。   (東京報道 小川郁子)


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沿岸監視部隊は後方支援を含め約150人で、監視所やレーダーサイトで外国の艦船や航空機を警戒する。
防衛省は2016年度からの運用を目指し、14年4月に関連施設の工事を始めた。
中国漁船が目立つ沖縄・尖閣諸島まで約150kmの与那国島への部隊配備は、「南西諸島の防衛力強化」を打ち出す国にとって優先課題の一つだった。


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与那国島は人口約1500人。
高齢化と過疎化が進んでおり、人口増や経済効果などを狙う町は09年から、自衛隊の配備を防衛省に要望。
しかし、反対する住民も多く、配備の是非を問う住民投票の実施を求める約600人の署名が集まるなど、議論は白熱してきた。


P1010133
土井さんは、全国各地を旅していた約10年前、3カ月ほど与那国島の介護施設で働いた経験があり、島の友人から自衛隊配備の計画を聞いた。
11年秋から配備反対派の活動や住民説明会、島の人々などを撮り始め、3年ほどかけて映画を完成させた。


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女性祈祷師が豊作を祈る祭事やエイサー踊りなども収録。
土井さんは「島にはいろいろな財産がある。自衛隊に依存して島の良さを失うより、かつて台湾との交易拠点として栄えた国境の島の温かさや、おおらかさを大切にする方が、島を幸せにするのではないか」と話す。




P1010139
自衛隊配備の目的が何であるのか。
「自衛隊の配備が島を豊かにするのか、本当に必要なのかを日本全体で考えたい」と訴える。ーと書かれているが、自衛隊の配備が島を豊かにするかどうかを考えるのではなく、与那国島に自衛隊を配備することが本当に必要なのかを日本全体で考えることのほうが先であろう。
沖縄県が日本の領土でなくなる場合、与那国島の経済、島本来の豊かさと言っている良さはもちろんのこと、住民の自由、私有財産、表現の自由さらに生命さえも保障されないことは、近年伝えられる報道から学ぶべきであろう。


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