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140530 散歩用の靴

Category : あれこれ
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散歩用の靴が破れてきた。

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SALOMONの靴で幅と靴紐の調節が気に入っていた。

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店で残っていた一足

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靴底を見ると歩行用ではなくトレールランニング用みたい。

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深い靴を選んだのは、歩いていて小石が靴の中に入るのを防ぎたかったから。

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調節も紐を引っ張るだけなので、歩いている途中でも調節は負担にならない。


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140503 憲法記念日の社説 平和主義の破壊許さない

Category : 新聞記事
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140503憲法記念日の社説ー抜粋

平和主義の破壊許さない

戦後日本の柱である平和憲法が危機に直面している。
安倍晋三首相は歴代政権が継承してきた憲法解釈を覆し、集団的自衛権の行使を容認する「政府方針」を、今月中旬にも発表する。
自衛隊の海外での武力行使に道を開くもので、専守防衛を基本とする平和主義とは相いれない。
9条を実質的に放棄する政策転換と言っても過言ではない。

首相はさらに、憲法が権力を縛る「立憲主義」を否定する。
一国のリーダーが、国の最高法規をないがしろにする異常事態だ。
憲法の危機であり、アジア諸国との関係においても深刻な緊張を生むことになろう。

国民が敗戦から立ち上がり今日の社会を築く過程で、憲法は道しるべの役割りを果たしてきた。
この意義を再確認しながら、次の世代へと間違いなく引き継がなければならない。

'14/05/03 憲法記念日 施行67年 9条岐路に

Category : 新聞記事
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140503憲法記念日の朝刊記事から

きょう憲法記念日 施行67年 9条岐路に
首相、集団的自衛権容認方針


日本国憲法は3日、1947年の施行から67年を迎えた。
安倍晋三首相は、集団的自衛権の公使は許されないとする歴代政権の憲法9条の解釈を6月22日までの今国会会期中にも閣議決定で変更し、行使を容認する方針だ。
不戦を誓った9条が「空文化する」との指摘も多く、平和主義を掲げた戦後日本の歩みは、大きな岐路に差し掛かる。



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平和主義 根幹揺らぐ
「不戦」どこへ


安倍晋三首相が狙う集団的自衛権の行使容認は、たとえ限定的であっても海外での武力行使に道を開くことになる。
憲法9条の制約の下、戦後一貫して海外で武力を行使しなかった日本。
一部の野党も賛同する憲法解釈変更による行使容認が閣議決定されれば、戦後の安全保障論議の焦点となってきた9条改正の是非を国民に問うこともなく、「平和ニッポン」が大きく変質する可能性が高まる。


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自国に対する武力攻撃がないにもかかわらず、外国のために武力を行使する集団的自衛権。
戦後、日本政府は憲法9条の下で許される自衛権の行使は「必要最小限度の範囲にとどまるべきで、集団的自衛権はその範囲を超える」(1981年の政府答弁書)という専守防衛の理念に基づき、行使は許されないとしてきた。


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だが、沖縄県・尖閣諸島をめぐる日中対立など東アジア情勢の変化やテロなどへの対処の必要性から、自民党内では「一切の集団的自衛権を持たないというのは言い過ぎだ」(閣僚経験者)と現行の憲法解釈を否定する見方が勢いを増している。
4月下旬に来日したオバマ米大統領が、行使容認に向けた日本の取り組みを「支持する」と表明したことも首相の背中を押す。

140526 OS X Mavericksのバージョンアップへの誘い

Category : iMac
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iMacのOSをMavericksにしてから、バージョンアップへの誘いがしばしば表示された。
当初Mavericksにした時はVer.10.9.2であったのだがVer.10.9.3への誘いである。

LionからMavericksにする時は、しばらく悩んでいた。
ウイルス対策ソフトやスキャナ、プリンターのソフトがMavericksに対応しているかどうか分からなかったし、プリンターのドライバーは私がメーカーサイトで調べた時は未対応だったのだ。
しかし、エキスパートが調べると対応しているという。
私のiMacのキャッシュとやらが更新されていなかったのか。

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まあ、アップルも無料対応してもアップグレードさせようとする意図があったらしいのでセキュリティ面での手当が予想された。
それで大丈夫と確信してアップグレードしたのだが、Time Machineデータのバックアップに使っているハードディスクのソフトが未対応としてはねられた。
これは全くの予想外であったが、メーカーに電話サポートを1時間余り受け管理ソフトを最新のものに更新できた。

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今回は、10.9.2から10.9.3へのバージョンアップである。
素直に終了するだろうと思ったが、またしてもハードディスクのソフトが未対応となってはねられてしまった。
しかし、バックアップは行われているし、データの内容量にも異状がないように思える。
あとでまたメーカーの電話サポートを受けてみようと思う。


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追記
サポートに電話したところ、
My Bookは正常に機能しているので問題ない。
WD SmartWare v1.3.6.1
WD Quick View v2.4.0.6
は、最新のものである。
互換性のないソフトウェアフォルダにあるWD Quick View PrefsPane.PrefsPaneソフトは削除して差し支えない。
との回答を得た。



140524 教育勅語

Category : あれこれ
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明治23年(1890)2月、地方官会議にて道徳教育の在り方について指針を求める要望が強まり、かねてより教育問題に深い関心を寄せられていた明治天皇の思し召しに即して、「国民誰もが拝読できる道徳教育の根本理念」を「教育勅語」として起草する作業を開始。芳川顕正・中村正直を経て井上毅が大部分を起草し、元田永孚が明治天皇のご意見を挺して文案完成に協力。


教育ニ関スル勅語 読み下し文(現代仮名遣い)

朕(ちん)惟(おも)フニ、我ガ皇祖(こうそ)皇宗(こうそう)、國ヲ肇(はじ)ムルコト宏遠(こうえん)ニ、徳ヲ樹(た)ツルコト深厚(しんこう)ナリ。
我ガ臣民(しんみん)、克(よ)ク忠に克(よ)ク孝ニ、億兆(おくちょう)心ヲ一(いつ)ニシテ、世々(よよ)厥(そ)ノ美ヲ済(な)セルハ、此(こ)レ我ガ國体ノ精華(せいか)ニシテ、教育ノ淵源(えんげん)、亦(また)実ニ此(ここ)ニ存ス。
爾(なんじ)臣民、父母ニ孝(こう)ニ、兄弟(けいてい)ニ友(ゆう)ニ、夫婦相和(あいわ)シ、朋友(ほうゆう)相信ジ、恭倹(きょうけん)己(おの)レヲ持(じ)シ、博愛衆(しゅう)ニ及ボシ、学ヲ修メ、業(ぎょう)ヲ習ヒ、以テ智能ヲ啓発シ、徳器(とっき)ヲ成就(じょうじゅ)シ、進ンデ公益(こうえき)ヲ広メ、世務(せいむ)ヲ開キ、常ニ國憲ヲ重(おもん)ジ、國法ニ遵(したが)ヒ、一旦緩急(かんきゅう)アレバ、義勇公(こう)ニ奉(ほう)ジ、以テ天壌(てんじょう)無窮(むきゅう)ノ皇運ヲ扶翼(ふよく)スベシ。
是(かく)ノ如(ごと)キハ、独(ひと)リ朕ガ忠良(ちゅうりょう)ノ臣民タルノミナラズ、又以テ爾(なんじ)祖先ノ遺風(いふう)ヲ顕彰(けんしょう)スルニ足ラン。
斯(こ)ノ道ハ、実ニ我ガ皇祖皇宗ノ遺訓(いくん)ニシテ、子孫臣民ノ俱(とも)ニ遵守(じゅんしゅ)スベキ所、之(これ)ヲ古今ニ通ジテ謬(あやま)ラズ、之(これ)ヲ中外(ちゅうがい)ニ施(ほどこ)シテ悖(もと)ラズ。
朕、爾臣民ト俱ニ拳々(けんけん)服膺(ふくよう)シテ咸(みな)其(その)徳(とく)ヲ一(いつ)ニセンコトヲ庶幾(こいねが)フ。

明治23年10月30日
御名 御璽(ぎょめい ぎょじ)

教育勅語とその精神」より引用
 http://www35.atwiki.jp/kolia/pages/443.html


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教育勅語には、道徳項目が主に12個示され、12の徳目などと呼ぶ。

12の徳目
1. 親に孝養をつくしましょう(孝行)
2. 兄弟・姉妹は仲良くしましょう(友愛)
3. 夫婦はいつも仲むつまじくしましょう(夫婦の和)
4. 友だちはお互いに信じあって付き合いましょう(朋友の信)
5. 自分の言動をつつしみましょう(謙遜)
6. 広く全ての人に愛の手をさしのべましょう(博愛)
7. 勉学に励み職業を身につけましょう(修業習学)
8. 知識を養い才能を伸ばしましょう(知能啓発)
9. 人格の向上につとめましょう(徳器成就)
10. 広く世の人々や社会のためになる仕事に励みましょう(公益世務)
11. 法律や規則を守り社会の秩序に従いましょう(遵法)
12. 正しい勇気をもって国のため真心を尽くしましょう(義勇)

一旦緩急あれば
教育勅語には、「一旦緩急アレハ義勇公ニ奉シ」とあり、これが兵役の義務と一組にされているのではないかという批判がある。しかし、起案者の1人であった井上毅は、特に兵役と結びつけていたわけではなかった。

Wikibooks 教育勅語」より引用
 http://ja.wikibooks.org/wiki/教育勅語




131003 プリンターのインク

Category : パソコン
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印刷するべくプリンターの電源を入れます。

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しばらく、ジーコジーコと動いていました。
いざ印刷を始めると、インクの状態はこんなでした。
ヘッドクリーニングに大量のインクが使われていました。
ヘッドの穴が小さいということは、詰まりやすいということか。
次回買うときはヘッドの穴の大きいものを選ぶことにしょう。


140522 教育の再生

Category : 新聞記事
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14/05/01の新聞のコラムー抜粋

1890年(明治23年)10月30日教育勅語が発布された。
▼「そのまま復活する考えはない」との保留つきながら、掲げる徳目は「至極まっとう。今でも十分通用する」そうだ。衆院委員会で、下村博文文科相が持論を披瀝した(4月26日朝日新聞)
▼教育担当相による国会での”勅語評価”は、とんでもない時代錯誤。戦後間もない1948年6月、衆参両院で教育勅語が「排除・失効」となったのを、お忘れか。衆院決議は勅語が「国民道徳の指導原理としての性格を持続しているかのように誤解されている」と指摘した上で、「その根本理念は基本的人権を損なう」とした
▼安倍政権の「教育再生」とは”過去の言葉”のつまみ食い。子どもには食べさせられない。


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平成24年12月26日閣議決定された基本方針
(http://www.kantei.go.jp/jp/kakugikettei/2012/1226kihonhousin.html)
3、教育の再生
 人づくりは、国づくり。日本の将来を担う子供たちは国の一番の宝である。子供たちの命と未来を守るため、道徳教育の徹底を始め、統合的ないじめ対策を進めるとともに、公教育の最終責任者たる国が責任を果たせるよう改革を行うなど、教育再生に取り組む。
 これにより、世界トップレベルの学力、規範意識、そして歴史や文化を尊重する態度を育む。

140419 社説 教科書是正要求

Category : 新聞記事

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’14/04/19の新聞記事

社説 教科書是正要求 目に余る国の強権ぶりー抜粋

保守色の濃い中学校公民教科書を何としても使わせる。
教育への介入を強める安倍晋三政権の意思の反映と受け止めざるを得ない。

教育の自由や自主性、多様性を侵害する政治的圧力に等しい。

政府の意向に異議を唱えた竹富町の姿勢を支持したい。
新学期はすでに始まっており、いま教科書を変えれば授業の混乱は必至だからだ。
文科省はさらに、違法確認訴訟も辞さないと揺さぶりをかける。
違法性を問えないのに、何のための訴訟なのか。
疑問が拭えない。

驚くのは、こうした動きを受け、下村博文文科相が「(1市2町は)自然的、文化的、経済的に一体性がある」と牽制したことだ。
首相の意向を代弁するかのようなこの執着ぶりをどう考えたらいいのだろう。

法にのっとって行われる教科書の採択にこれ以上、国が口を差し挟むことは黙認できない。
地方自治体の権限と主体性は何としても守らねばならない。



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私の疑問
・日本の国家予算で日本国を貶める教育をすることは正しいのか。私学が日本国内で日本国を貶める教育をしても、日本はそれを禁止しないだろう。
・国務大臣は,首相の指示で仕事をするのではないのか。
・地方自治体の権限と主体性は、国家のそれを超えることができるのか。
・竹富町が選択した教科書を出版する会社は、誤った記述を訂正しない会社であることを、この新聞社の社説を書く人は知らないはずはない。社説をもってしてもこう主張する理由は何なのか。


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140517 教科書選択問題

Category : 新聞記事
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14/04/17の新聞のコラムから

▼安倍政権は、南の島の教科書選択をどうしても許せないらしい。
▼文科省はきょう、沖縄県竹富町の教育長を東京に呼びつける。町教委が、保守色の強い育鵬社版ではなく、東京書籍の中学公民を単独採択し、国の是正要求に従わない理由をただすそうだ。
▼米軍基地の記述がより詳しい教科書で学ばせたい、という地元の意向をなぜ尊重できないのか。


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沖縄戦・渡嘉敷島「集団自決」の真実 曾野綾子著の解説(石川水穂氏)に次の文がある。ー抜粋

大江氏は『沖縄ノート』(昭和45年、岩波新書)で、集団自決の責任者(赤松氏)を「自己欺瞞と他者への瞞着の試み」「あまりに巨きい罪の巨塊」などと指弾していた。

大江氏の『沖縄ノート』も記述を変えないまま、48刷を数えている。
家永三郎氏の『太平洋戦争』(岩波書店)や中野好夫氏らの『沖縄問題二十年』(岩波新書)も大江氏と同様、旧日本軍が集団自決を命じたとしていたが、いずれも絶版になっている。


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集団自決から60年後の平成17年8月、赤松氏の遺族と梅沢氏は、大江氏と岩波書店を相手取り、名誉を傷つけられたとして、損害賠償と謝罪広告を求める訴訟を大阪地裁に起こした。
裁判の結果がどうなるかは分からないが、「旧軍の命令で、渡嘉敷島と座間味島の住民が集団自決した」とする従来の”定説”は、曽野氏の検証取材やその後の学問的な調査により、ほぼ否定されたといえる。


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しかし、現在、日本の中学校や高校で使われている歴史教科書には、依然として、次のような記述が残っている。

・「軍は民間人の降伏も許さず、手榴弾をくばるなどして集団的な自殺を強制した」(日本書籍新社の中学社会)
・「日本軍によって集団自決を強いられた人々……」(実教出版の高校世界史B)
・「犠牲者のなかには、慶良間諸島の渡嘉敷島のように、日本軍によって『集団自決』を強要された住民や虐殺された住民も含まれており……」(三省堂の高校日本史A)
・「戦陣訓によって投降されることを禁じられていた日本軍では、一般住民にも集団自決が強いられたり……」(東京書籍の高校日本史B)

いずれも、文部科学省の検定をパスした記述だ。
軍命令の有無は、国の名誉にかかわる問題である。

少なくとも、歴史教科書の記述の誤りは正すべきである。


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